味の素グループ
GRIスタンダード対照表
| GRI 1：基礎2021 | |
|---|---|
| 利用に関する声明 | 味の素グループは、2025年度（2025年4月〜2026年3月）までの期間について、GRIスタンダードを参照して報告する。 |
| 利用したGRI 1 | GRI 1： 基礎 2021 |
| 該当するGRIセクター別スタンダード | 今後、該当するセクター別スタンダードが公表され次第、参照する。 |
| GRI 2：一般開示事項 2021 | |||
|---|---|---|---|
| 開示事項 | 掲載場所／省略の理由・説明 | ||
|
2-1 |
組織の詳細 | AR：会社情報等 | P104 |
|
2-2 |
組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | SR：編集方針 | P3 |
| ASR：第一部 企業情報 > 第1 企業の概況 > 4 関係会社の状況 | P7-10 | ||
|
2-3 |
報告期間、報告頻度、連絡先 | SR：編集方針 | P3 |
| SR：裏表紙 | 裏表紙 | ||
|
2-4 |
情報の修正・訂正記述 | SR：主要な取り組みと進捗 > 従業員エンゲージメントスコア（ASV実現プロセス） | P22 |
| SR：環境マネジメント > マテリアルバランス > INPUT | P55 | ||
| SR：プラスチック資源循環 > 味の素グループ全体のプラスチック使用量 | P89 | ||
| SR：プラスチック資源循環 > 容器包装ごみの再商品化（日本）> 国内グループ3社の家庭用製品の容器包装使用量と再商品化実施委託料金 | P92 | ||
| 環境データおよび人事・労務データに集計見直しが発生したものには注釈を付記している。 | D02-D28 | ||
|
2-5 |
外部保証 | SR：第三者保証声明書 | D29-30 |
| 保証マークが付された指標については、2025年度実績より、KPMGあずさサステナビリティ株式会社によるISAE3000およびISAE3410に準拠した第三者保証を受けています。 | D01 | ||
|
2-6 |
活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | SR：味の素グループのバリューチェーン | P21 |
| AR：セグメント別業績レビュー | P14 | ||
|
2-7 |
従業員 | SR：人事・労務データ > 従業員の状況 | D16-D17 |
|
2-8 |
従業員以外の労働者 | 未集計 ただし、業務上の重大災害や死亡者数などはモニタリングしています。 |
D27 |
|
2-9 |
ガバナンス構造と構成 | SR：ESG・サステナビリティに関する体制 | P10-12 |
| SR：コーポレート・ガバナンス > コーポレート・ガバナンス体制／取締役会の構成／委員会の設置と機能 | P139-140 | ||
|
2-10 |
最高ガバナンス機関における指名と選出 | AR：社外取締役メッセージ | P82-85 |
| AR：代表執行役社長の後継者育成計画（サクセッションプラン） | P89 | ||
| SR：コーポレート・ガバナンス > 代表執行役社長のサクセッションプラン | P145 | ||
|
2-11 |
最高ガバナンス機関の議長 | SR：コーポレート・ガバナンス > 取締役会の構成 | P140 |
|
2-12 |
インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | SR：ESG・サステナビリティに関する体制 | P10-12 |
| SR：サステナビリティとリスクマネジメント | P151-152 | ||
|
2-13 |
インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | SR：ESG・サステナビリティに関する体制 | P10-12 |
| SR：サステナビリティとリスクマネジメント | P151-152 | ||
|
2-14 |
サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | SR：サステナビリティとリスクマネジメント | P151-152 |
|
2-15 |
利益相反 | ASR：第一部 企業情報 > 第4 提出会社の状況 > 1 株式等の状況 > （6）大株主の状況 | P67-69 |
| CS：コーポレート・ガバナンスに関する基本方針 | P5 | ||
| CS：コーポレート・ガバナンス報告書 2026 | P3-4 | ||
|
2-16 |
重大な懸念事項の伝達 | SR：人権 > Ⅲ. 救済 > 2. 内部通報窓口 | P112 |
| SR：コンプライアンス | P153-158 | ||
| SR：サステナビリティとリスクマネジメント | P151-152 | ||
|
2-17 |
最高ガバナンス機関の集合的知見 | SR：ESG・サステナビリティに関する体制 | P10-12 |
| SR：コーポレート・ガバナンス > 取締役会の構成／委員会の設置と機能／取締役の選任と能力要件 | P139-145 | ||
|
2-18 |
最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | SR：ESG・サステナビリティに関する体制 | P10-12 |
| SR：コーポレート・ガバナンス > 取締役会の実効性向上／取締役会実効性評価（2025年度） | P146-147 | ||
|
2-19 |
報酬方針 | SR：コーポレート・ガバナンス > 役員の報酬 > 報酬決定に係る基本的な考え方／報酬制度の改定 | P147 |
|
2-20 |
報酬の決定プロセス | SR：コーポレート・ガバナンス > 役員の報酬 | P147-150 |
|
2-21 |
年間報酬総額の比率 | SR：人財戦略> Financial Well-being に関する取り組み | P124 |
| SR：人事・労務データ > 従業員の状況 > 区分別、味の素（株）の2025年度男女別の年間給与 | D23 | ||
|
2-22 |
持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | SR：CEOメッセージ | P5 |
| SR：サステナビリティ担当役員メッセージ | P6 | ||
| AR：社長メッセージ | P6-13 | ||
|
2-23 |
方針声明 | SR：理念体系 Our Philosophy | P7-8 |
| SR：人権 > Ⅰ. 考え方・方針・体制 | P102 | ||
| CS：サステナビリティ > 味の素グループポリシー | − | ||
|
2-24 |
方針声明の実践 | SR：ESG・サステナビリティに関する体制 > ESG・サステナビリティに関する体制 | P11-12 |
| SR：環境マネジメント > 環境マネジメント運用体制 | P53-54 | ||
| SR：人権 > Ⅰ. 考え方・方針・体制／Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス | P102-112 | ||
| SR：コンプライアンス > コンプライアンス意識の向上 | P155 | ||
|
2-25 |
マイナスのインパクトの是正プロセス | SR：人権 > Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス | P103-112 |
| SR：コンプライアンス > ホットライン（内部通報制度）の拡充と運営強化 | P156-157 | ||
|
2-26 |
助言を求める制度および懸念を提起する制度 | SR：人権 > Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス > 2. サプライチェーン上流における人権デュー・ディリジェンス／3. グループ従業員における人権デュー・ディリジェンス | P105-112 |
| SR：人権 > Ⅲ. 救済 | P112 | ||
| SR：コンプライアンス > ホットライン（内部通報制度）の拡充と運営強化 | P156-157 | ||
|
2-27 |
法規制遵守 | SR：環境マネジメント > 環境法令および環境事故への対応 | P54 |
| SR：労働安全衛生 > 安全衛生に関する法令および事故への対応 | P126 | ||
|
2-28 |
会員資格を持つ団体 | SR：外部イニシアティブへの参画 | P28-29 |
| CS：サステナビリティ > 外部イニシアティブへの参加 | - | ||
|
2-29 |
ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | SR：ステークホルダーエンゲージメント | P27 |
|
2-30 |
労働協約 | SR：人財戦略 > 労使関係 | P124 |
| SR：コーポレート・ガバナンス>役員の報酬 | P147-150 | ||
| SR：人事・労務データ > 従業員の状況 > 労働組合加入率【味の素（株）のみ】 | D24 | ||
| GRI 3：マテリアルな項目 2021 | |||
|
3-1 |
マテリアルな項目の決定プロセス | SR：味の素グループにとっての重要な事項（マテリアリティ）の特定プロセス | P13 |
|
3-2 |
マテリアルな項目のリスト | SR：味の素グループにとっての重要な事項（マテリアリティ） | P14-19 |
|
3-3 |
マテリアルな項目のマネジメント | SR：健康・栄養課題解決への取り組み > 栄養へのアプローチ／栄養に関するマネジメント体制／栄養に関する目標・KPI | P35-37 |
| SR：環境マネジメント > 環境マネジメント運用体制 | P53-54 | ||
| SR：気候変動（TCFD提言に基づく情報開示） | P57-63 | ||
| SR：生物多様性・自然資本（TNFD 提言に基づく情報開示） | P75-81 | ||
| SR：持続可能な原材料調達 | P82-85 | ||
| SR：アニマルウェルフェア | P86 | ||
| SR：プラスチック資源循環 | P88-94 | ||
| SR：フードロスの低減 | P95-98 | ||
| SR：排出資源の有効活用 | P99-100 | ||
| SR：人権 > Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス | P103-112 | ||
| SR：サプライチェーンマネジメント | P113-116 | ||
| SR：人財戦略 | P117-120 | ||
| SR：労働安全衛生 | P125-126 | ||
| SR：品質マネジメント | P127-134 | ||
| SR：マーケティングコミュニケーション | P137 | ||
| SR：コーポレート・ガバナンス | P139-150 | ||
| SR：サステナビリティとリスクマネジメント | P151-152 | ||
| SR：コンプライアンス | P153-158 | ||
| SR：AIデータガバナンスと情報セキュリティ | P159-161 | ||
| SR：知的財産の適切な管理と使用 | P162 | ||
| GRI 101：生物多様性 2024 | |||
|---|---|---|---|
|
101-1 |
生物多様性の損失を止め、反転させるための方針 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD提言に基づく情報開示）> 生物多様性に対する考え方 | P75-80 |
|
101-2 |
生物多様性へのインパクトの管理 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD提言に基づく情報開示）> 生物多様性に対する考え方 | P75-80 |
|
101-3 |
アクセスと利益配分 | CS：味の素グループ 生物多様性ガイドライン | − |
|
101-4 |
生物多様性へのインパクトの特定 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD提言に基づく情報開示）> 生物多様性に対する考え方 > LEAPアプローチに沿ったリスクと機会の検討 | P76-79 |
|
101-5 |
生物多様性へのインパクトを伴う場所 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD提言に基づく情報開示）> 生物多様性に対する考え方 > ① Locate（発見） | P77 |
| SR：生物多様性・自然資本（TNFD提言に基づく情報開示）> 生産工程での水資源の保全 | P80 | ||
|
101-6 |
生物多様性の損失の直接的な要因 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD提言に基づく情報開示）＞②Evaluate（診断） | P78-79 |
| SR：環境データ > 水資源の保全 > 水ストレスの高い地域（ペルー）の水使用量・原単位の推移 | D10 | ||
|
101-7 |
生物多様性の状態の変化 | CS：生物多様性>①Locate（発見）/②Evaluate（診断） | − |
|
101-8 |
生態系サービス | SR：生物多様性・自然資本（TNFD提言に基づく情報開示）> 生物多様性に対する考え方 > LEAPアプローチに沿ったリスクと機会の検討 | P76-79 |
| GRI 201：経済パフォーマンス2016 | |||
|---|---|---|---|
|
201-1 |
創出、分配した直接的経済価値 | AR：10年間の財務データ | P98-99 |
| ASR：第一部 企業情報 >第5 経理の状況 | P148-156 | ||
| 分配した経済価値は未集計。 | − | ||
|
201-2 |
気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | SR：気候変動（TCFD提言に基づく情報開示） | P57-63 |
| ASR：第一部 企業情報 > 第2 事業の状況 > 2．サステナビリティに関する考え方及び取組 > 味の素グループの気候変動に対する考え方 | P20-26 | ||
|
201-3 |
確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | ASR：第一部 企業情報 > 第5 経理の状況 > 1．連結財務諸表等 > 連結財務諸表注記 > 3．重要性がある会計方針 > (13) 従業員給付 > ②退職後給付 | P163 |
| ASR：第一部 企業情報 > 第5 経理の状況 > 1．連結財務諸表等 > 連結財務諸表注記 > 23．従業員給付 > (1) 退職後給付 | P194 | ||
| 当社グループでは、確定給付型の制度として、企業年金基金制度および退職一時金制度を設けている。また、一部の連結子会社では、確定給付型の制度のほか、確定拠出型の制度を設けている。従業員、雇用者による拠出額が給与に占める割合は、15.5%。 | − | ||
|
201-4 |
政府から受けた資金援助 | 非開示 | − |
| GRI 202：地域経済での存在感2016 | |||
|
202-1 |
地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | 未集計 | − |
|
202-2 |
地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | SR：人事・労務データ > 従業員の状況 > 経営役員の現地化比率 | D18 |
| GRI 203：間接的な経済インパクト2016 | |||
|
203-1 |
インフラ投資および支援サービス | 未集計 | − |
|
203-2 |
著しい間接的な経済的インパクト | SR：健康・栄養課題解決への取り組み | P35-45 |
| SR：治療・予防の進化 | P46-49 | ||
| SR：持続可能な農業への貢献 | P71-74 | ||
| AR：事業の展望 | P42-47 | ||
| CS：栄養・健康 | - | ||
| CS：ESG・サステナビリティ > 味の素グループポリシー > 企業の社会的使命と価値提供 > 3. 健康・栄養の取り組み | − | ||
| GRI 204：調達慣行2016 | |||
|
204-1 |
地元サプライヤーへの支出の割合 | 未集計 | − |
| GRI 205：腐敗防止2016 | |||
|
205-1 |
腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | 腐敗も含めたリスク全般の評価をグループ企業の規定に定める全事業所で実施 | − |
|
205-2 |
腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | SR：コンプライアンス | P153-158 |
|
205-3 |
確定した腐敗事例と実施した措置 | SR：コンプライアンス > コンプライアンス違反行為の是正 | P158 |
| SR：人事・労務データ > 違反件数 | D28 | ||
| 1件：ビザ延長に関連する政府職員への便宜供与金（タイ味の素社） 金額：17,000 THB |
− | ||
| GRI 206：反競争的行為2016 | |||
|
206-1 |
反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | なし | − |
| GRI 207：税金2019 | |||
|
207-1 |
税務へのアプローチ | SR：コンプライアンス > タックスストラテジー > グローバル税務戦略 | P158 |
|
207-2 |
税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | SR：コンプライアンス > タックスストラテジー > グローバル税務戦略 | P158 |
|
207-3 |
税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | SR：コンプライアンス > タックスストラテジー > グローバル税務戦略 | P158 |
|
207-4 |
国別の報告 | CS：CS: IR情報 > ライブラリ > 納税データ > 2026年3月期 納税データ | − |
| GRI 301：原材料2016 | |||
|---|---|---|---|
|
301-1 |
使用原材料の重量または体積 | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス > INPUT | P55 |
|
301-2 |
使用したリサイクル材料 | SR：持続可能な原材料調達 > 持続可能な紙の調達推進 | P83-84 |
| SR：環境データ > 廃棄物の3R > 包装資材の発生量および資源化率の推移 > 木材/紙繊維 > 再利用された原料 | D12 | ||
|
301-3 |
再生利用された製品と梱包材 | 再生利用のために市場から戻された製品・梱包材はなし。 | − |
| GRI 302：エネルギー2016 | |||
|
302-1 |
組織内のエネルギー消費量 | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス | P54-56 |
|
302-2 |
組織外のエネルギー消費量 | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス | P54-56 |
|
302-3 |
エネルギー原単位 | SR：バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 > 物流におけるエネルギー使用量 | P65 |
| SR：環境データ > 温室効果ガスの排出量削減 > エネルギー投入量 | D08 | ||
|
302-4 |
エネルギー消費量の削減 | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス > INPUT | P55 |
| SR：バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 | P64-70 | ||
| CDP Corporate Questionnaire 2025 > 7.55.2 | P398-404 | ||
|
302-5 |
製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 重要性なし | − |
| GRI 303：水と廃水2018 | |||
|
303-1 |
共有資源としての水との相互作用 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD 提言に基づく情報開示）> 生物多様性に対する考え方> LEAP アプローチに沿ったリスクと機会の検討 | P76-80 |
| SR：生物多様性・自然資本（TNFD 提言に基づく情報開示）> 生産工程での水資源の保全 | P80-81 | ||
|
303-2 |
排水に関連するインパクトのマネジメント | 工場は各国・地域において適切とされた地域に存在しており、保護地域や生物多様性価値の高い地域には該当しないものの、自主的な取り組みとして全ての工場で、緑地や池などを設け隣接地域の生態系保全を実施。（代表例が味の素（株）東海事業所） 上記に加え、各工場の管轄行政が定める排水水質基準を上回る良好な水質で排水しており、隣接地域の生態系保全に与えるインパクトはない。 |
− |
|
303-3 |
取水 | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス > INPUT | P55 |
| SR：生物多様性・自然資本（TNFD 提言に基づく情報開示）> 生産工程での水資源の保全 | P80-81 | ||
| SR：環境データ > 水資源の保全 | D09-10 | ||
|
303-4 |
排水 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD 提言に基づく情報開示）> 生産工程での水資源の保全 | P80-81 |
| SR：環境データ > 水資源の保全 | D09-10 | ||
|
303-5 |
水消費 | SR：生物多様性・自然資本（TNFD 提言に基づく情報開示）> 生産工程での水資源の保全 | P80-81 |
| SR：環境データ > 水資源の保全 | D09-10 | ||
| GRI 305：大気への排出2016 | |||
|
305-1 |
直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス > OUTPUT | P56 |
| SR：気候変動（TCFD提言に基づく情報開示） > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 | P60-63 | ||
| SR：環境データ > 温室効果ガスの排出量削減 | D02-04 | ||
| 製造のエネルギー起源CO2だけを対象とし、スコープ1を開示（含：基準年）。再生可能な植物などを原料とする生物由来のCO2排出がある（発酵・排水処理工程）。それらはバイオマス燃焼と同様の考えで再生可能なため、CO2排出ゼロとしている。 使用した基準や情報源は、302-1と同じ。 |
− | ||
|
305-2 |
間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス > OUTPUT | P56 |
| SR：気候変動（TCFD提言に基づく情報開示） > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 | P60-63 | ||
| SR：環境データ > 温室効果ガスの排出量削減 | D02-04 | ||
| 製造のエネルギー起源CO2だけを対象とし、スコープ2（ロケーション基準、マーケット基準とも）を開示（含む基準年）。 使用した基準や情報源は、302-1と同じ。 |
− | ||
|
305-3 |
その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出（スコープ3） | SR：環境マネジメント > マテリアルバランス > OUTPUT | P56 |
| SR：気候変動（TCFD提言に基づく情報開示） > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 | P60-63 | ||
| SR：環境データ > 温室効果ガスの排出量削減 | D02-04 | ||
| 製造のエネルギー起源CO2だけを対象とし、スコープ3を開示（含む基準年）。再生可能な植物などを原料とする生物由来のCO2排出がある（発酵・排水処理工程）。それらはバイオマス燃焼と同様の考えで再生可能なため、CO2排出ゼロとしている。 使用した基準や情報源は、302-1と同じ。 |
− | ||
|
305-4 |
温室効果ガス（GHG）排出原単位 | SR：気候変動（TCFD提言に基づく情報開示） > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 | P60-63 |
| SR：環境データ > 温室効果ガスの排出量削減 > 温室効果ガス排出原単位 | D04 | ||
| 総生産量を分母としてGHG排出原単位（スコープ1・2）を算定。 | − | ||
|
305-5 |
温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | SR：気候変動（TCFD提言に基づく情報開示） | P57-63 |
| SR：バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 | P64-70 | ||
| 総生産量を分母としてGHG排出原単位（スコープ1・2）を算定。 | - | ||
|
305-6 |
オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | フロンをフリーザーなどで循環使用のため、排出量は非開示。フロン式フリーザー保有台数の年度履歴およびフロン補充量は開示。 | - |
|
305-7 |
窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | SR：バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 > フロン類、NOx他の管理 | P64 |
| SR：環境データ > 温室効果ガスの排出量削減 > NOx他の大気排出量 | D08 | ||
| GRI 306：廃棄物2020 | |||
|
306-1 |
廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | SR：フードロスの低減 | P95-98 |
| SR：排出資源の有効活用 > 基幹事業における環境負荷の最小化 | P99-100 | ||
|
306-2 |
廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | SR：フードロスの低減 | P95-98 |
| SR：排出資源の有効活用 > 基幹事業における環境負荷の最小化 | P99-100 | ||
|
306-3 |
発生した廃棄物 | SR：フードロスの低減 | P95-98 |
| SR：排出資源の有効活用 > 基幹事業における環境負荷の最小化 | P99-100 | ||
| SR：環境データ > 廃棄物の3R > 廃棄物・副生物の発生量および資源化率の推移 | D11 | ||
|
306-4 |
処分されなかった廃棄物 | SR：フードロスの低減 | P95-98 |
| SR：排出資源の有効活用 > 基幹事業における環境負荷の最小化 | P99-100 | ||
| SR：環境データ > 廃棄物の3R > 廃棄物・副生物の発生量および資源化率の推移 | D11 | ||
|
306-5 |
処分された廃棄物 | SR：フードロスの低減 | P95-98 |
| SR：排出資源の有効活用 > 基幹事業における環境負荷の最小化 | P99-100 | ||
| SR：環境データ > 廃棄物の3R > 廃棄物・副生物の発生量および資源化率の推移 | D11 | ||
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント2016 | |||
|
308-1 |
環境基準により選定した新規サプライヤー | SR：サプライチェーンマネジメント >サプライヤーの選定／ サプライチェーンにおける取り組み | P114-116 |
| 新規サプライヤーの100％を、環境基準を含む「サプライヤー取引に関するグループポリシー」および「サプライヤー取引に関するグループポリシー・ガイドライン」に基づき選定している。 | - | ||
|
308-2 |
サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | SR：サプライチェーンマネジメント >サプライヤーの選定／ サプライチェーンにおける取り組み | P114-116 |
| 環境インパクト評価の対象としたサプライヤー数は、非開示。 著しいマイナスインパクトがあるサプライヤーとの契約はない。 |
− | ||
| GRI 401：雇用2016 | |||
|---|---|---|---|
|
401-1 |
従業員の新規雇用と離職 | SR：人事・労務データ > 従業員の状況 > 採用者数・定着率／キャリア採用者の年齢構成別人数と、基幹職レベル別数 【味の素（株）のみ】／退職者数・離職率・再雇用 | D20-21 |
| 離職者の年齢層は、未集計。 | - | ||
|
401-2 |
正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | 非開示 | − |
|
401-3 |
育児休暇 | SR：人事・労務データ > ワークライフバランス（WLB）関連制度【味の素（株) のみ】／WLB関連制度の活用・利用状況【 味の素（株）のみ】 | D25-D26 |
| 味の素（株）においては、報告期間内復職率で開示している。 | - | ||
| GRI 402：労使関係2016 | |||
|
402-1 |
事業上の変更に関する最低通知期間 | 労働協約に定めているが、機密情報のため非開示。 | − |
| GRI 403：労働安全衛生2018 | |||
|
403-1 |
労働安全衛生マネジメントシステム | SR：労働安全衛生 > 労働安全衛生マネジメント体制 | P125-126 |
|
403-2 |
危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | SR：労働安全衛生 > 労働安全衛生活動／安全衛生に関する法令および事故への対応 | P126 |
|
403-3 |
労働衛生サービス | SR：人財戦略 > 「Well-being」と従業員をつなげる | P123 |
| SR：労働安全衛生 > 労働安全衛生マネジメント体制 > 安全衛生に関するアセスメント・監査・点検等の実施 | P126 | ||
| SR：労働安全衛生 > 労働安全衛生活動 | P126 | ||
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403-4 |
労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | SR：人財戦略 > 労使関係 | P124 |
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403-5 |
労働安全衛生に関する労働者研修 | SR：健康・栄養課題解決への取り組み > 味の素グループの栄養への アプローチ～妥協なき栄養に基づく6つの重点取り組み > 職場の栄養改善 |
P40-42 |
| SR：労働安全衛生 > 安全衛生に関する法令および事故への対応 > 従業員への労働安全衛生教育 | P126 | ||
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403-6 |
労働者の健康増進 | SR：健康・栄養課題解決への取り組み > 味の素グループの栄養への アプローチ～妥協なき栄養に基づく6つの重点取り組み > 職場の栄養改善 |
P40-42 |
| SR：人財戦略 > 「Well-being」と従業員をつなげる | P123 | ||
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403-7 |
ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | SR：人権 > Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス | P103-112 |
| SR：サプライチェーンマネジメント | P113-116 | ||
| SR：労働安全衛生 > 労働安全衛生マネジメント体制 > 安全衛生に関するアセスメント・監査・点検等の実施 | P126 | ||
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403-8 |
労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 集計対象となる労働者は、直接雇用の従業員ならびに味の素グループの直接の指揮命令下で業務に従事する外部人材（派遣社員等） | D27 |
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403-9 |
労働関連の傷害 | SR：人事・労務データ >重大・休業災害度数率 > 主な災害の発生件数推移 | D27 |
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403-10 |
労働関連の疾病・体調不良 | 非開示 | − |
| GRI 404：研修と教育2016 | |||
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404-1 |
従業員一人あたりの年間平均研修時間 | SR：人事・労務データ > 従業員の状況 > 従業員一人当たり年間教育研修費用および平均研修時間【味の素（株）のみ】／参考：従業員一人当たり年間教育研修費用および平均研修時間【国内外主要会社 計14社】 | D19 |
| 性別・従業員区分は未集計 | - | ||
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404-2 |
従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | SR：人財戦略 > グループ経営人財のパイプラインマネジメント／味の素（株）の人財キャリアマネジメント基盤／会社と人財を「志」でつなげる／戦略と人財を「挑戦」でつなげる | P118-P122 |
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404-3 |
業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 100%（味の素（株）のみ集計） | − |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等2016 | |||
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405-1 |
ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | SR：人財戦略 > グローバルで「多様」な人財をつなげる（DE&I） | P121-122 |
| SR：人事・労務データ > 役員の状況／従業員の状況 | D15-D18 | ||
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405-2 |
基本給と報酬総額の男女比 | SR：人事・労務データ > 従業員の状況 > 区分別、味の素（株）の2025年度男女別の年間給与 | D23 |
| GRI 406：非差別2016 | |||
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406-1 |
差別事例と実施した救済措置 | SR：人権 > Ⅲ. 救済 | P112 |
| SR：コンプライアンス > ホットライン（内部通報制度）の拡充と運営強化 | P156-157 | ||
| SR：人事・労務データ > 違反件数 | D28 | ||
| GRI 407：結社の自由と団体交渉2016 | |||
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407-1 |
結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | SR：人権 > Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス > 2. サプライチェーン上流における人権デュー・ディリジェンス > 「サプライヤー取引に関するグループポリシー・ガイドライン」順守状況質問票（QAPS）について | P108-109 |
| SR：サプライチェーンマネジメント > サプライヤーの選定 | P114 | ||
| グループポリシーに従いサプライヤー監査を行い、適宜是正を指導している。詳細は機密情報のため、非開示。 | ー | ||
| GRI 408：児童労働2016 | |||
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408-1 |
児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | SR：人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス | P103-112 |
| 味の素グループ内またはサプライヤーにおいて、児童労働の事例は認識していない。 | − | ||
| GRI 409：強制労働2016 | |||
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409-1 |
強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | SR：人権 > Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス | P103-112 |
| 外国人労働者の雇用現場への訪問・対話から、外国人労働者が母国で採用関連費用を負担してきている実態が明らかになった。これを受けて味の素グループでは国際的な人権規範であるIHRB「ダッカ宣言」や、IOMやILOといった国際機関の規範に準拠し、募集・斡旋手数料を含む採用関連費用は労働者でなく雇用者が負担すべきであるという原則を明記した「移住労働者の採用関連手数料に関する考え方」を策定した（2025年3月）。これに基づき、顕在化した問題については是正を進めている。 | − | ||
| GRI 410：保安慣行2016 | |||
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410-1 |
人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | 味の素グループでは保安業務の一部を外部委託しています。 例えば、味の素（株）本社では、委託先において保安要員に対し、警備業法に基づく教育を実施しています。当該教育には、人権問題やストーカー規制法に関する内容が含まれており、教育を受講していない保安要員は配置していません。 |
− |
| GRI 411：先住民族の権利2016 | |||
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411-1 |
先住民族の権利を侵害した事例 | なし | − |
| GRI 413：地域コミュニティ2016 | |||
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413-1 |
地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | SR：地域コミュニティとの関係 > 地域の発展に向けた活動 | P135-136 |
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413-2 |
地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | なし | − |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント2016 | |||
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414-1 |
社会的基準により選定した新規サプライヤー | SR：サプライチェーンマネジメント > サプライヤーの選定/サプライチェーンにおける取り組み | P114-116 |
| SR：品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証の取り組み > 原材料調達 | P130 | ||
| 「サプライヤー取引に関するグループポリシー」を基準に全てのサプライヤーをスクリーニングして選定している。 | - | ||
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414-2 |
サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | SR：人権 > Ⅱ. 人権デュー・ディリジェンス/Ⅲ. 救済 | P103-112 |
| SR：品質マネジメント > 品質事故への対応と継続的な改善の取り組み | P133 | ||
| GRI 415：公共政策2016 | |||
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415-1 |
政治献金 | 日本における25年度寄付実績は、以下の通り。
国民政治協会に100万円 なお、寄付には該当しないが、参加費・会費として以下を支出している。 ザ・コンシューマー・グッズ・フォーラム（CGF）に660万円 一般社団法人全国料理学校協会に180万円 |
− |
| GRI 416：顧客の安全衛生2016 | |||
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416-1 |
製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | SR：品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証の取り組み／品質マネジメントのモニタリング／品質事故への対応と継続的な改善の取り組み | P129-133 |
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416-2 |
製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | SR：品質マネジメント > 品質事故への対応と継続的な改善の取り組み | P133 |
| GRI 417：マーケティングとラベリング2016 | |||
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417-1 |
製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | SR：排出資源の有効活用 > 独自の環境マークの表示 | P100 |
| SR：品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証の取り組み > 販売（製品への情報提供） | P131 | ||
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417-2 |
製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | SR：品質マネジメント > 品質事故への対応と継続的な改善の取り組み | P133 |
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417-3 |
マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | SR：マーケティングコミュニケーション > 違反被疑事例 | P137 |
| GRI 418：顧客プライバシー2016 | |||
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418-1 |
顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | SR：AIデータガバナンスと情報セキュリティ > 情報セキュリティ強化の取り組み/グループグローバル全体の情報セキュリティ体制の構築/情報セキュリティの実践 | P160-161 |