味の素グループ

GRIスタンダード対照表

SR: サステナビリティレポート2025

ASR: 有価証券報告書2025年3月期(第147期)

AR: ASVレポート2025

CS:企業情報サイト

GRI 1:基礎2021
利用に関する声明 味の素グループは、2024年度(2024年4月〜2025年3月)までの期間について、GRIスタンダードに準拠して報告する。
利用したGRI 1 GRI 1: 基礎 2021
該当するGRIセクター別スタンダード 今後、該当するセクター別スタンダードが公表され次第、準拠する。
GRI 2:一般開示事項 2021
開示事項 掲載場所/省略の理由・説明

2-1

組織の詳細 AR:会社情報 P98-99

2-2

組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 SR:編集方針 P3
ASR:第一部【企業情報】 > 第1【企業の概況】 > 4【関係会社の状況】 P7-10

2-3

報告期間、報告頻度、連絡先 SR:編集方針 P3
SR:裏表紙 裏表紙

2-4

情報の修正・訂正記述 SR:主要な取り組みと進捗 > サステナブル調達の実現 > 持続可能な調達比率 P24
SR:気候変動(TCFD 提言に基づく情報開示) > 指標と目標 > SBTiの基準に準じて2019年度以降に味の素グループ外となった会社を遡及したスコープ1・2排出量およびスコープ3(カテゴリー11除く)原単位 P65
SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 > プラスチック廃棄物ゼロ化に向けて > プラスチック使用量の地域分布 > 味の素グループ全体のプラスチック使用量 P77
SR:人財マネジメント > Aグローバルで「多様」な人財をつなげる女性管理職比率(DE&I)の取り組み > 女性管理職比率 P126

2-5

外部保証 SR:環境データ > 第三者保証声明書 Pvii
SR:人事・労務データ > 第三者保証声明書 Px
レポート全体では外部保証は取得していないが、環境データおよび人事・労務データの一部で取得している。

2-6

活動、バリューチェーン、その他の取引関係 SR:味の素グループのバリューチェーン P22
AR:味の素グループの事業の現在 P28-29

2-7

従業員 SR:人事・労務データ > 従業員の状況 Pii-iii

2-8

従業員以外の労働者 未集計

2-9

ガバナンス構造と構成 SR:ESG・サステナビリティに関する体制 P10-11
AR:監督体制、取締役会 P80-82

2-10

最高ガバナンス機関における指名と選出 AR:社外取締役インタビュー P76-79
AR:代表執行役社長(CEO)の後継者育成計画(サクセッションプラン) P83

2-11

最高ガバナンス機関の議長 AR:取締役会 P81-82

2-12

インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 SR:ESG・サステナビリティに関する体制 P10-11
AR:サステナビリティとリスクマネジメント P88-89

2-13

インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 SR:ESG・サステナビリティに関する体制 P10-11
AR:サステナビリティとリスクマネジメント P88-89

2-14

サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 AR:サステナビリティ・リスクマネジメント体制 P88

2-15

利益相反 ASR:第一部【企業情報】 > 第4【提出会社の状況】 > 1【株式等の状況】 > (6)【大株主の状況】 P64
CS:コーポレート・ガバナンスに関する基本方針 P5
CS:コーポレート・ガバナンス報告書 2025 P3-4

2-16

重大な懸念事項の伝達 SR:人権 > Ⅱ.救済 > 2. 内部通報窓口 P120
SR:コンプライアンス > ホットライン(内部通報制度)の拡充と運営強化 P150-151
AR:サステナビリティ・リスクマネジメント体制 P88

2-17

最高ガバナンス機関の集合的知見 SR:ESG・サステナビリティに関する体制 P10-11
AR:コーポレート・ガバナンス P76-91

2-18

最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 SR:ESG・サステナビリティに関する体制 P10-11
AR:取締役会の実効性の向上 P83

2-19

報酬方針 AR:報酬 P86-87

2-20

報酬の決定プロセス AR:報酬 P86-87

2-21

年間報酬総額の比率 SR:人財マネジメント > 「Well-being」と従業員をつなげる取り組み > Financial Well-beingに関する取り組み > 区分別、味の素(株)の2024年度男女別の年間給与 P129

2-22

持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 SR:CEOメッセージ P5
SR:サステナビリティ担当役員メッセージ P6
AR:社長メッセージ P4-13

2-23

方針声明 SR:理念体系 Our Philosophy P7
SR:人権・人財 > 考え方・方針・体制 > 基本方針 P110
CS:サステナビリティ > 味の素グループポリシー

2-24

方針声明の実践 SR:サステナビリティに関する体制 P10-11
SR:環境マネジメント > 環境マネジメント運用体制 P55-56
SR:人権・人財 > 考え方・方針・体制 P110-112
SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス P113-120
SR:コンプライアンス > コンプライアンス意識の向上 P149

2-25

マイナスのインパクトの是正プロセス SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス P113-120
SR:コンプライアンス > ホットライン(内部通報制度)の拡充と運営強化 P150-151

2-26

助言を求める制度および懸念を提起する制度 SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス > 3. 負の影響の特定・評価 / 4. 負の影響の予防・是正/モニタリング・実効性評価 P114-119
SR:人権 > Ⅱ.救済 P120
SR:コンプライアンス > ホットライン(内部通報制度)の拡充と運営強化 P150-151

2-27

法規制遵守 SR:環境マネジメント > 環境法令および環境事故への対応 P56
SR:労働安全衛生 > 安全衛生に関する法令および事故への対応 P131

2-28

会員資格を持つ団体 SR:外部イニシアティブへの参画 P28-29
CS:IR情報 > 非財務(ESG) > 外部イニシアティブへの参加 -
CS:IR情報 > 非財務(ESG) > 団体の会員資格 -

2-29

ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ SR:ステークホルダーエンゲージメント P27

2-30

労働協約 SR:人財マネジメント > 労使関係 P129
GRI 3:マテリアルな項目 2021

3-1

マテリアルな項目の決定プロセス SR:味の素グループにとっての重要な事項(マテリアリティ)の特定プロセス P12

3-2

マテリアルな項目のリスト SR:味の素グループにとっての重要な事項(マテリアリティ) P13-20

3-3

マテリアルな項目のマネジメント SR:栄養課題解決への取り組み > 栄養へのアプローチ/栄養に関するマネジメント体制 P37-38
SR:環境マネジメント > 環境マネジメント運用体制 P55-56
SR:気候変動(TCFD提言に基づく情報開示) P59-65
SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 P74-83
SR:持続可能な農業への貢献 P84-87
SR:フードロス P88-91
SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) P92-102
SR:持続可能な原材料調達 P103-106
SR:アニマルウェルフェア P107-108
SR:人権・人財 P110-112
SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス P113-120
SR:労働安全衛生 P130-131
SR:サプライチェーンマネジメント P132-134
SR:地域コミュニティとの関係 P135-136
SR:品質マネジメント P137-143
SR:マーケティングコミュニケーション P144
SR:リスクマネジメント P146-147
SR:コンプライアンス P148-152
SR:情報セキュリティの確保と個人情報管理 P153-154
SR:知的財産の適切な管理と使用 P155
GRI 201:経済パフォーマンス2016

201-1

創出、分配した直接的経済価値 AR:10年間の財務データ P92-93
分配した経済価値は未集計。

201-2

気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 SR:気候変動(TCFD提言に基づく情報開示) P59-65
ASR:第一部【企業情報】 > 第2【事業の状況】 > 2【サステナビリティに関する考え方及び取組】 > 味の素グループの気候変動に対する考え方 P22-27

201-3

確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 ASR:第一部【企業情報】 > 第5【経理の状況】 > 1【連結財務諸表等】 > 【連結財務諸表注記】3.重要性がある会計方針 > (13) 従業員給付 > ②退職後給付 P146
ASR:第一部【企業情報】 > 第5【経理の状況】 > 1【連結財務諸表等】 > 【連結財務諸表注記】 > 23.従業員給付 > (1) 退職後給付 P177
当社グループでは、確定給付型の制度として、企業年金基金制度および退職一時金制度を設けている。また、一部の連結子会社では、確定給付型の制度のほか、確定拠出型の制度を設けている。従業員、雇用者による拠出額が給与に占める割合は、17.9%。

201-4

政府から受けた資金援助 未集計
GRI 202:地域経済での存在感2016

202-1

地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) 未集計

202-2

地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 SR:人事・労務データ > 従業員の状況 > 経営役員の現地化比率 Piv
GRI 203:間接的な経済インパクト2016

203-1

インフラ投資および支援サービス 該当なし

203-2

著しい間接的な経済的インパクト SR:栄養課題解決への取り組み P37-46
SR:メディカルフード P48
SR:健康課題解決への取り組み P51-53
AR:持続可能な農業への貢献 P84-87
AR:アミノサイエンス®でできること P38-47
CS:サステナビリティ > 栄養 -
CS:ESG・サステナビリティ > 味の素グループポリシー > 1.栄養改善の取り組み -
GRI 204:調達慣行2016

204-1

地元サプライヤーへの支出の割合 未集計
GRI 205:腐敗防止2016

205-1

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 なし

205-2

腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 SR:コンプライアンス P148-152

205-3

確定した腐敗事例と実施した措置 なし
GRI 206:反競争的行為2016

206-1

反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 なし
GRI 207:税金2019

207-1

税務へのアプローチ SR:コンプライアンス > タックスストラテジー > グローバル税務戦略 P152

207-2

税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント SR:コンプライアンス > タックスストラテジー > グローバル税務戦略 P152

207-3

税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 SR:コンプライアンス > タックスストラテジー > グローバル税務戦略 P152

207-4

国別の報告 SR:納税データ > 2024年3月期 国別報告事項/2024年3月期 各国・地域の納税主体の会社一覧 Pi-iii
GRI 301:原材料2016

301-1

使用原材料の重量または体積 SR:環境マネジメント > マテリアルバランス > INPUT P57

301-2

使用したリサイクル材料 SR:持続可能な原材料調達 > 持続可能な紙の調達推進 P104
包装資材に使用したリサイクル材料の実績は42%(SR P104の円グラフより)

301-3

再生利用された製品と梱包材 再生利用のために市場から戻された製品・梱包材はなし。
GRI 302:エネルギー2016

302-1

組織内のエネルギー消費量 SR:環境マネジメント > マテリアルバランス P56-58

302-2

組織外のエネルギー消費量 SR:環境マネジメント > マテリアルバランス P56-58

302-3

エネルギー原単位 SR:バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 > 物流におけるエネルギー使用量 P67-68
SR:環境データ > 温室効果ガスの排出量削減 > エネルギー投入量 Piv

302-4

エネルギー消費量の削減 SR:環境マネジメント > マテリアルバランス > INPUT P57
SR:バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 P66-73

302-5

製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 未集計
GRI 303:水と廃水2018

303-1

共有資源としての水との相互作用 SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) > LEAP アプローチに沿ったリスクと機会の検討 P93-98
SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) > 生産工程での水資源の保全 P100-102

303-2

排水に関連するインパクトのマネジメント 工場は各国・地域において適切とされた地域に存在しており、保護地域や生物多様性価値の高い地域には該当しないものの、自主的な取り組みとして全ての工場で、緑地や池などを設け隣接地域の生態系保全を実施。(代表例が味の素(株)東海事業所)
上記に加え、各工場の管轄行政が定める排水水質基準を上回る良好な水質で排水しており、隣接地域の生態系保全に与えるインパクトはない。

303-3

取水 SR:環境マネジメント > マテリアルバランス > INPUT P57
SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) > 生産工程での水資源の保全 P100-102

303-4

排水 SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) > 生産工程での水資源の保全 P100-102

303-5

水消費 SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) > 生産工程での水資源の保全 P100-102
GRI 304:生物多様性2016

304-1

保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) > LEAPアプローチに沿ったリスクと機会の検討 P93-98
CS:ESG・サステナビリティ > 生物多様性 -
工場は各国・地域において適切とされた地域に存在しており、保護地域や生物多様性価値の高い地域には該当しないものの、自主的な取り組みとして全ての工場で、緑地や池などを設け隣接地域の生態系保全を実施。(代表例が味の素(株)東海事業所) -

304-2

活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト SR:生物多様性・自然資本(TNFD提言に基づく情報開示) > LEAP アプローチに沿ったリスクと機会の検討 P93-98
CS:ESG・サステナビリティ > 生物多様性 -
各工場の管轄行政が定める排水水質基準を上回る良好な水質で排水しており、隣接地域の生態系保全に与えるインパクトはない。 -

304-3

生息地の保護・復元 工場は各国・地域において適切とされた地域に存在しており、保護地域や生物多様性価値の高い地域には該当しないものの、自主的な取り組みとして全ての工場で、緑地や池などを設け隣接地域の生態系保全を実施。(代表例が味の素(株)東海事業所)

304-4

事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 なし
GRI 305:大気への排出2016

305-1

直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) SR:環境マネジメント > マテリアルバランス > OUTPUT P58
SR:気候変動(TCFD提言に基づく情報開示) > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 P62-65
製造のエネルギー起源CO2だけを対象とし、スコープ1を開示(含:基準年)。再生可能な植物などを原料とする生物由来のCO2排出がある(発酵・排水処理工程)。それらはバイオマス燃焼と同様の考えで再生可能なため、CO2排出ゼロとしている。
使用した基準や情報源は、302-1と同じ。

305-2

間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) SR:環境マネジメント > マテリアルバランス > OUTPUT P58
SR:気候変動(TCFD提言に基づく情報開示) > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 P62-65
製造のエネルギー起源CO2だけを対象とし、スコープ2(ロケーション基準、マーケット基準とも)を開示(含む基準年)。
使用した基準や情報源は、302-1と同じ。
-

305-3

その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) SR:環境マネジメント > マテリアルバランス > OUTPUT P58
SR:気候変動(TCFD提言に基づく情報開示) > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 P62-65
製造のエネルギー起源CO2だけを対象とし、スコープ3を開示(含む基準年)。再生可能な植物などを原料とする生物由来のCO2排出がある(発酵・排水処理工程)。それらはバイオマス燃焼と同様の考えで再生可能なため、CO2排出ゼロとしている。
使用した基準や情報源は、302-1と同じ。
-

305-4

温室効果ガス(GHG)排出原単位 SR:気候変動(TCFD提言に基づく情報開示) > 気候変動リスクへの考え方 > 指標と目標 P62-65
総生産量を分母としてGHG排出原単位(スコープ1・2)を算定。 -

305-5

温室効果ガス(GHG)排出量の削減 SR:気候変動(TCFD提言に基づく情報開示) P59-65
SR:バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 P66-73
総生産量を分母としてGHG排出原単位(スコープ1・2)を算定。 -

305-6

オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 フロンをフリーザーなどで循環使用のため、排出量は非開示。フロン式フリーザー保有台数の年度履歴およびフロン補充量は開示。 -

305-7

窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 SR:バリューチェーンにおける温室効果ガス排出削減 > フロン類、NOx他の管理 P66-67
GRI 306:廃棄物2020

306-1

廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 > 基幹事業における環境負荷の最小化 P74-75
SR:フードロス P88-91

306-2

廃棄物関連の著しいインパクトの管理 SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 > 基幹事業における環境負荷の最小化 P74-75
SR:フードロス P88-91

306-3

発生した廃棄物 SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 > 基幹事業における環境負荷の最小化 P74-75
SR:フードロス P88-91
SR:環境データ > 廃棄物の3R > 廃棄物・副生物の発生量および資源化率の推移 Pv

306-4

処分されなかった廃棄物 SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 > 基幹事業における環境負荷の最小化 P74-75
SR:フードロス P88-91
SR:環境データ > 廃棄物の3R > 廃棄物・副生物の発生量および資源化率の推移 Pv

306-5

処分された廃棄物 SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 > 基幹事業における環境負荷の最小化 P74-75
SR:フードロス P88-91
SR:環境データ > 廃棄物の3R > 廃棄物・副生物の発生量および資源化率の推移 Pv
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント2016

308-1

環境基準により選定した新規サプライヤー SR:サプライチェーンマネジメント > サプライヤーへの取り組み P133-134
新規サプライヤーの100%を、環境基準を含む「サプライヤー取引に関するグループポリシー」および「サプライヤー取引に関するグループポリシーガイドライン」に基づき選定している。 -

308-2

サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 環境インパクト評価の対象としたサプライヤー数は、非開示。
著しいマイナスインパクトがあるサプライヤーとの契約はない。
GRI 401:雇用2016

401-1

従業員の新規雇用と離職 SR:人事・労務データ > 従業員の状況 > 採用者数・定着率/キャリア採用者の年齢構成別人数と、基幹職レベル別数/退職者数・離職率・再雇用 Pv-vi
離職者の年齢層は、未集計。 -

401-2

正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 機密情報につき非開示。

401-3

育児休暇 SR:人事・労務データ > ワークライフバランス(WLB)関連制度【味の素(株)のみ】 Pvii-viii
報告期間内復職者の数は、未集計。 -
GRI 402:労使関係2016

402-1

事業上の変更に関する最低通知期間 労働協約に定めているが、機密情報のため非開示。
GRI 403:労働安全衛生2018

403-1

労働安全衛生マネジメントシステム SR:労働安全衛生 > 労働安全衛生マネジメント体制 P130-131

403-2

危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 SR:労働安全衛生 > 労働安全衛生活動 P131

403-3

労働衛生サービス SR:人財マネジメント > 「Well-being」と従業員をつなげる取り組み P128
SR:労働安全衛生 > 労働安全衛生マネジメント体制 > 安全衛生に関するアセスメント・監査・点検等の実施 P131
SR:労働安全衛生 > 労働安全衛生活動 P131

403-4

労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション SR:人財マネジメント > 労使関係 P129

403-5

労働安全衛生に関する労働者研修 SR:栄養課題解決への取り組み > 栄養バランスの良い食事を実現するための取り組み~妥協なき栄養 > 職場の栄養改善 P43-45
SR:労働安全衛生 > 安全衛生に関する法令および事故への対応 > 従業員への労働安全衛生教育 P131

403-6

労働者の健康増進 SR:栄養課題解決への取り組み > 栄養バランスの良い食事を実現するための取り組み~妥協なき栄養 > 職場の栄養改善 P43-45
SR:人財マネジメント > 「Well-being」と従業員をつなげる取り組み P128

403-7

ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス P113-120
SR:労働安全衛生 > 労働安全衛生マネジメント体制 > 安全衛生に関するアセスメント・監査・点検等の実施 P131

403-8

労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 未集計

403-9

労働関連の傷害 SR:人事・労務データ >重大・休業災害度数率 > 主な災害の発生件数推移 Pviii

403-10

労働関連の疾病・体調不良 SR:人事・労務データ >重大・休業災害度数率 > 主な災害の発生件数推移 Pviii
GRI 404:研修と教育2016

404-1

従業員一人あたりの年間平均研修時間 SR:人財マネジメント > 教育プログラム > 従業員一人当たり年間教育研修費用および平均研修時間(国内外主要会社 計14社) P123
SR:人事・労務データ > 従業員の状況 > 従業員一人当たり年間教育研修費用および平均研修時間【味の素(株)のみ】 Piv
性別・従業員区分は未集計。 -

404-2

従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム SR:人財マネジメント > グローバル人財マネジメントシステム/味の素(株)の人財キャリアマネジメント基盤/教育プログラム/会社と人財を「志」でつなげる/戦略と人財を「挑戦」でつなげる取り組み P123-125

404-3

業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 100%(味の素(株)のみ集計)
GRI 405:ダイバーシティと機会均等2016

405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ SR:人財マネジメント > グローバルで「多様」な人財をつなげる(DE&I)の取り組み P126-127
SR:人事・労務データ > 役員の状況/従業員の状況 Pii-Piv

405-2

基本給と報酬総額の男女比 SR:人財マネジメント > 「Well-being」と従業員をつなげる取り組み > Financial Well-beingに関する取り組み > 区分別、味の素(株)の2024年度男女別の年間給与 P129
GRI 406:非差別2016

406-1

差別事例と実施した救済措置 SR:人権 > Ⅱ.救済 P120
SR:コンプライアンス > ホットライン(内部通報制度)の拡充と運営強化 P150-151
GRI 407:結社の自由と団体交渉2016

407-1

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー グループポリシーに従いサプライヤー監査を行い、適宜是正を指導している。詳細は機密情報のため、非開示。
GRI 408:児童労働2016

408-1

児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス P113-120
味の素グループ内またはサプライヤーにおいて、児童労働の事例は認識していない。
GRI 409:強制労働2016

409-1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス P113-120
外国人労働者の雇用現場への訪問・対話から、外国人労働者が母国で採用関連費用を負担してきている実態が明らかになった。これを受けて味の素グループでは国際的な人権規範であるIHRB「ダッカ宣言」や、IOMやILOといった国際機関の規範に準拠し、募集・斡旋手数料を含む採用関連費用は労働者でなく雇用者が負担すべきであるという原則を明記した「移住労働者の採用関連手数料に関する考え方」を策定した(2025年3月)。これに基づき、顕在化した問題については是正を進めている。
GRI 410:保安慣行2016

410-1

人権方針や手順について研修を受けた保安要員 該当なし
GRI 411:先住民族の権利2016

411-1

先住民族の権利を侵害した事例 なし
GRI 413:地域コミュニティ2016

413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 未集計

413-2

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 なし
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント2016

414-1

社会的基準により選定した新規サプライヤー SR:サプライチェーンマネジメント > サプライヤーへの取り組み P133-134
SR:品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証 > 原材料調達 P140
「サプライヤー取引に関するグループポリシー」を基準に全てのサプライヤーをスクリーニングして選定している。 -

414-2

サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 SR:人権 > Ⅰ. 人権デュー・ディリジェンス P113-120
SR:品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証 > 品質クレーム・トラブル低減への取り組み P143
GRI 415:公共政策2016

415-1

政治献金 日本における寄付実績は、以下の通り。
国民政治協会に100万円
GRI 416:顧客の安全衛生2016

416-1

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 SR:品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証 P140-143

416-2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 SR:品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証 > 品質クレーム・トラブル低減への取り組み P143
GRI 417:マーケティングとラベリング2016

417-1

製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 SR:製品ライフサイクルでの廃棄物削減 > 独自の環境マークの表示
P83
SR:品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証 > 販売 P141

417-2

製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 SR:品質マネジメント > サプライチェーンでの品質保証 > 品質クレーム・トラブル低減への取り組み P143

417-3

SR:マーケティングコミュニケーション > 違反事例 なし P144
GRI 418:顧客プライバシー2016

418-1

顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 SR:情報セキュリティの確保と個人情報管理 > 情報セキュリティの推進体制 > 個人情報管理の徹底 P154